新型出生前診断にはどれくらいの費用が必要ですか

新型出生前診断は妊婦さんから採血をして染色体を調べることで、胎児に先天的な障害が潜んでいないかを集散する前に調べることができる検査です。
採血という簡易な方法で出来る検査ですが、この検査で陽性と出た場合は、これが確定診断ではありません。
さらに、羊水検査を受けてその結果で診断確定となります。
中には、採血検査で陽性と出ても羊水検査で異常はなかったというケースもあります。
2013年から始まった新型出生前診断は、以前は臨床研究の一つとして行われていました。
しかし2018年3月3日より、一般診療となりました。
このように聞くと、保険が適応されるようになったのかと思う人も多いでしょう。
しかし残念ながら、2018年6月末の時点ではまだ保険適応外なので費用的にこの検査を断念する人も多いです。
費用はおよそ20万円ほどかかります。
保険適応外なので病院によって多少の違いがあります。
新型出生前診断は検査後のカウンセリングが重要です。
万が一胎児に障害があると分かった場合にどうするのかをわずかな時間の中で考えなければなりません。
産婦人科医や助産婦さんが、一人一人の妊婦さんと十分な時間を取って診察に当たっている所、遺伝カウンセラーが常勤している所がベターです。

新型出生前診断の費用と検査費用と保険について

今までの出生前診断では母体を傷つけてしまう検査方法しかなかったので流産の恐れがありましたが、新型出生前診断は血液を20ccほど注射器で採取するだけで、これまでによる検査よりも診断精度は格段に高い検査だと言われています。
この検査を受けるのには高齢出産や染色体異常のリスクが高い妊婦さんが対象になり、他の妊婦健診同様に健康保険は適用されません。
自由診療ということになるので、基本的には20万円前後を全額負担となります。
病院によっても多少の違いはあると思いますが、そもそも2013年に日本国内で開始されたばかりなので、実施している病院も少ないのが現状です。
新型出生前診断を希望するなら「結果によってどうするのか」をきちんと話し合ってから受けることをオススメします。
この検査結果において、結果を報告して出産を諦めるご夫婦も少なくありません。
出生前診断は妊娠13〜14週で検査をして結果が2〜3週間後になるので、人工中絶をするなら22週目までなので、短い期間で胎児についてを考える期間になります。