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新型出生前診断は保険適応でないため自費です

新型出生前診断は保険適応でないため自費です 赤ちゃんとママは胎盤で酸素のやり取りをするため、血液はお互いにはほとんど混じりません。
なので血液型が違う親子ができるのですが、完全に分断されてはおらずある程度はママの血液内に赤ちゃんの成分が流れます。
この僅かな赤ちゃん由来の成分を採取して、DNA検査をするのが新型出生前診断です。
検査で13番、18番、21番染色体の異常の有無を調べます。
21番が3つあるというトリソミーはいわゆるダウン症としてしられている状態です。
新型出生前診断を受ける条件もあります。
35歳以上であること、両親のどちらかに遺伝的な異常があり赤ちゃんにおけるリスクが高い、以前に上の兄弟に上記疾患の発症があった、の3点です。
もちろん、ママの自発的な意志が前提条件です。
簡単かつ赤ちゃんの負担にならないためとても有用な方法ですが、その分他の検査に比べて高額です。
また細かな値段は病院によりますが、保険適応外なので費用は自費になります。

新型出生前診断(NIPT)で負担するものについて

新型出生前診断(NIPT)で負担するものについて 新型出生前診断は、従来の出生前診断に比べて胎児側の負担がとても小さい検査法です。
例えば羊水を取ってくる検査では詳しい結果は得られるものの、子宮に針を刺すために一定の流産リスクがありました。
超音波検査にしても赤ちゃんは何らかの検査に伴う刺激を受けてしまいます。
妊娠初期の一定期間に限定されますが、お母さんの血液を採取して、その中の赤ちゃん由来の成分を調べるというのが新型出生前診断です。
この検査法は胎児側に影響が全くありません。
母体側も20ml程の採血で済みます。
これは一般的な血液検査と変わらない採血量です。
新型出生前診断の負担は、胎児と母体両者の身体的な面では少ないのに対し、金銭的な面ではどうしても大きくなります。
具体的な金額は病院によって多少差がありますが、僅かなDNAで検査を行うこともあり基本的には高額となってしまいます。
また保険適応外であるのは他の出生前診断と変わらないため、費用は全て自費です。