日本でも新型出生前診断をうけることは可能です。

このサイトでは、新型出生前診断について詳しく解説しています。新型出生前診断の歴史や受け方、費用など様々な情報をまとめていますので、新型出生前診断について知りたい方におすすめです。

日本でも新型出生前診断をうけることは可能です。

新型出生前診断という言葉について聞いたことはあるでしょうか。
これはアメリカやカナダ、ヨーロッパを中心にすでに主流になっている出生前診断のことになります。
もともとアメリカがこの診断についての研究・開発をはじめました。
その革新的な診断方法から２０１１年にすでにアメリカでは臨床での使用が開始されました。
新型出生前診断は従来の出生前診断より簡単で安全、検査結果が正確という様々なメリットを持っています。
フランスやイギリスなどのヨーロッパの先進国もこの診断方法に注目し、今ではヨーロッパでも一般的になりつつある診断になります。
北米やヨーロッパに遅れる形となりましたが、２０１４年日本でもやっとこの診断が認可され全国の病院で新型出生前診断を受けることができるようになりました。
しかし、すべての病院でできるわけではなく、日本産婦人科学会などの学会が許可をだした専門医や経験豊富な医師のもとでないとこの検査を受けることはできません。
現在までに日本では５１０００人以上の女性がこの検査をうけました。
母親の血液に含まれる赤ちゃんのＤＮＡを検査・分析することからその検査結果の精度は９９％とされています。
この検査に興味を持たれた場合は、お近くの医療機関に問い合わせてみることをおすすめします。

新型出生前診断が行われ始めたことについての歴史

新型出生前診断の歴史はもともと出生前診断は、胎児性別診断と血液検査のみが実用化されていました。
しかし、アメリカ合衆国の会社が２０１１年に開発しているMaterniT21によって胎児の染色体異常の診断が可能になります。
21トリソミーの診断が可能となった後に18トリソミーや13トリソミーが対照に加えられました。
２０１２年には他の会社も検査受託をはじめています。
新型出生前診断は国内では２０１３年に医学学会の認定や登録委員会によって認定された施設での検査が可能となりました。
２０１３年は国内では検査解析が実施できなくなり、採取された血液は全てアメリカへ全て空輸して検査されています。
２０１６年にはマタニティ・ゲノムと言われる新種の検査手法を開発しました。
この検査は胎児の全染色体の検査が可能となっています。
さらに羊水検査も診断できない遺伝子異常も検査が可能になります。
これらの検査は高齢出産を理由として行う人が多いと言われます。
アメリカでは２００９年から３年間だけでも１３０万人の人が検査を受けています。
費用は健康保険の適用がなく自費扱いとなっています。
国内では２０万円前後の負担となると言われます。
２０１６年には国内で検査した妊婦は約三万人となりました。

遺伝子検査に踏み切るべきか

遺伝病のリスクを判定するために行われる出生前診断は従来は、羊水を一部採取して検査する方法が一般的でした。そのため流産などのリスクがあるので、あまり気軽に選択できる検査でなかったのは事実です。ところが最近では血液を採取することで遺伝病のリスクを判定する方法が実用化された結果、流産などの深刻なリスクを負うことなく遺伝子検査を行うことが可能になっています。これが新型出生前診断と呼ばれる検査になります。
新型出生前診断を受けることで判明するのは、特定の遺伝子の異常が病気を発症させる関係にあるリスクの判定になります。最近では30代後半以降の年齢で出産を経験する女性が増加しているので、高齢出産の際にリスクが高くなる特定の病気の発症の有無を事前に知りたいとのニーズが高くなっています。そのような事情が関係して新型出生前診断を受ける方が増えているようです。尤も判明する遺伝病はいずれも有効な治療法がないのが現状で、事実上中絶するかいなかの判断に直面することの問題点を指摘する向きもあるようです。

血液だけで検査が可能

新型出生前診断は精度が高く、細胞の採取ではなく採血のみで出来るので注目を集めています。羊水や絨毛検査などを行う必要がありますが、妊娠10週目から行うことが可能です。妊婦の血液中に含まれているDNA断片を分析することで、特定の染色体疾患を調べられます。新型出生前診断の正確な名称は、無侵襲的出生前遺伝学的検査や母体血を用いた新しい出生前遺伝学的検査と言います。具体的に細胞を摂取せずにダウン症候群・エドワーズ症候群・パト―症候群の3つの疾患から、胎児の染色体疾患の7割を調べられます。国内だけでも2013年4月から2017年3月までに48,643名以上の妊婦さんが受検して、海外だとそれ以外の疾患も新型出生前診断で調べることが出来る国もあります。特徴は従来の非確定検査と比べても精度が高く母体血清マーカーで感度80％とコンバイン検査で感度83％でしたが、新型出生前診断では感度99％と精度も高く、より正確に発見することが出来るようになりました。

新型出生前診断はどこで受ける？

2018年3月3日より、新型出生前診断が臨床研究の一つではなく、一般診療という形で行うことになりました。
これに伴って今までは大学病院や一部の大きな病院でしか受けられなかったこの検査を行える産婦人科が増えていくものと思われます。
しかし新型出生前診断は採血や水検査の結果を伝えるだけでは不十分です。
もしも胎児に先天的な障害があると分かった時に、「産むか堕胎するか決めてください」だけでは、妊婦さんの精神的に傷つくだけです。
まずは、新型出生前診断や羊水検査を受けるときにはそのリスクや意義を説明する必要があります。
新型出生前診断では23対の染色体のうち3対しか調べないということも理解しておくべきでしょう。
また、もしも異常があった場合は、あなたたち夫婦はどのように考えているのかなども確認しておく必要があります。
しかし妊婦さんが一番知りたいのは、このような医学的なことだけではなく、子供に障害があるとどのような苦労があるのだろうかとか、中絶をすると後々精神的につらいのだろうかなどと言ったことでしょう。
これらは経験した人でなければ、なかなか答えられません。
そのため、認定カウンセラーがこのような経験者を紹介するという独自の取り組みを行っている病院もあります。
認定カウンセラーは、まだまだ人数が少ないのですが重要な仕事です。

産科婦人科学会の見解

出生前診断の一つである羊水検査は検査の精度が約１００％と高く、確定的な診断に使用されていた歴史があります。
しかし、妊婦さんの子宮に直接針を刺すため感染症や流産の危険性がありました。
また、妊婦さんの血液中のホルモンの組成を検査した結果と超音波検診を合体させた超音波マーカー検査は超音波検査と採血だけで行えます。
妊婦さんの体への負担やリスクが少ないメリットがありましたが、検査の感度は８０～８５％と意外と低いです。
ですが、新型出生前診断では、母親の採血だけですみます。
それに検査の感度が約９９％と飛躍的に高いのです。
妊婦さんの血液中に微量に存在する赤ちゃんのＤＮＡを検査します。
２０１１年にアメリカで臨床的使用がスタートし、現在は日本でも行えます。
日本産科婦人科学会などが妊娠や遺伝に詳しく、経験のある常勤の医師がいるなどの条件を満たしている医療施設を認定し、そこで臨床的に実施すると決定しました。
そして、検査も対象も原則として３５歳以上の女性に限り認めるとし調べられる疾患も染色体異常のみと決めました。

海外との認識の違い

新型出生前診断とは、妊娠した際にお腹の中の子供の遺伝子などを調査して、先天的な病気などを保持していないかどうかなどを確認するための診断のことを言います。この診断をすることは、日本国内では賛否両論があり、数々の議論が交わされてきましたが、海外と日本の事情は少し異なっているようです。
日本では、新型出生前診断によってダウン症などの病気が発見された場合、子供を堕胎するという選択もあり得ることなどから「命を選別している」と非難されることもありますが、海外での認識は少し違うようです。例えばイギリスでは、すべての妊婦が無料で新型出生前診断を受けることが出来るのです。
そして、特に妊娠中絶を推進しているようなものというとらえ方もされていません。出生前に生まれてくる子供の病気を知ることが出来たとしても、同時に社会としてきちんと障害や病気などのハンデを持った人たちも暮らしていけるシステムが作られているのですから、特に中絶を強制するようなものではないと思われているわけです。

まとめ

新型出生前診断は、従来の出生前診断より簡単かつ安全に検査を受けられます。さらに検査の精度も高いのが特徴です。お腹の中の子供がダウン症等の病気になっていないか知りたい方は、新型出生前診断を受けてみるのも1つの手段です。